「リップルは仮想通貨ではない」の2つの意味とは? 知ってておきたい「リップル」と「XRP」の関係

2018年現在、すでに高校の教科書に「ビットコイン(Bitcoin・BTC)」が載っているようですが、今後は「リップル」という言葉を見聞きする機会も増えてくると思います。

仮想通貨投資を知っている人にとっては、珍しい話でもはありませんが、今後は、

「最近、よく目にする“リップル”って何?」

という人も増えてくると思います。

教科書に載って子供に教えられる前に、知っておきましょう。

 

リップルは仮想通貨ではない ①

仮想通貨といえば「ビットコイン(Bitcoin・BTC)」が有名ですが、最近では、「ビットコイン(BTC)」以外の仮想通貨の取引も活発に行われています。

「ビットコイン(BTC)」以外の仮想通貨のことを「アルトコイン(オルトコイン)」と呼んでいるのですが、最近話題の「アルトコイン」のひとつに、通称「リップル」と呼ばれる仮想通貨(トークン)があります。

一般的に「リップル」とは、仮想通貨(トークン)だと思ってしまいがちですが、じつは、「リップル」というのは、仮想通貨(トークン)の名称ではありません。

リップルとXRP

「リップルを買った」
「リップルを売った」

もしくは、

「リップルが上がった(暴騰した)」
「リップルが下がった(暴落した)」

という場合の「リップル」とは、正確には「XRP(エックスアールピー)」のことなのです。

どういうことなのかを説明する前に、「カレンシー・コード」について確認しておきます。

カレンシー・コード

通貨を3文字のアルファベットで示したものを「カレンシー・コード」といいます。

カレンシーとは、通貨のことですね。

・アメリカドル = USDollar=USD
・ビットコイン = Bitcoin = BTC
・イーサリアム = Ethereum = ETH
・ライトコイン = Litecoin=LTC

USD や BTC という3文字のアルファベットが、カレンシー・コードです。

米ドルと日本円の取引の場合は、「USD/JPY」

米ドルとビットコインの取引の場合は、「USD/BTC」

などと書き表されます。

 

リップルが仮想通貨(トークン)であった場合、

リップル = Ripple = ○○○

となるはずですが、○○○に相当する通貨はありません。

そのかわりに、

エックスアールピー = XRP = XRP

という仮想通貨(トークン)があります。

これが、通称「リップル」と呼ばれる仮想通貨(トークン)の正体です。

リップルとは?

では、「リップルとはいったい何なのか?」というと、

「リップル(Ripple)」とは「リップル社(Ripple, Inc.)」のことです。

つまりは、会社名です。

リップル社(Ripple, Inc.)の提供する「Ripple Net」というサービス内で利用される、仮想通貨(トークン)が、「XRP」という位置づけになります。

そのため、仮想通貨取引所や販売所で、売買を行っているものは、あくまでも「XRP」であり「リップル(リップル社)」ではない、ということです。(通常、市場で会社自体を売り買いしませんよね。取引されるとすれば、有価証券ということになります。)

これまで、仮想通貨(トークン)の名称のように使われてきた「リップル」というのは、じつは企業の名前で、通称「リップル」と呼ばれてる仮想通貨(トークン)は、「XRP」だということです。

日本円で通称「リップル」という仮想通貨(トークン)を売り買いする場合、「リップル/円」と表されることが多いですが、カレンシー・コードでは、「XRP/JPY」となります。

 

リップルは仮想通貨ではない ②

もうひとつ、別の意味で「リップルは仮想通貨ではない」という議論を目にすることがあるかもしれません。

この場合の「リップル」とは、もちろん「XRP」です。

ですので、正確に書き直すと、

XRPは仮想通貨ではない

ということになります。

この点についても説明します。

XRPは有価証券?問題

米国の証券取引委員会(SEC)は、

有価証券と認められたトークンは、有価証券と認められなかったトークンとは異なる法律の下で扱われる

と決定しています。

つまり、有価証券と認められた場合、そのトークンは、SECの厳しい監視下に置かれてしまうということになります。

 

トークンとは、企業・個人よりブロックチェーン上で発行された独自コインのことです。
一般的には、仮想通貨と同義語のように使われることが多いですが、仮に「XRP」は有価証券であるとするならば、「XRP」は「仮想通貨」とは呼べないことになります。
しかし、ブロックチェーン上で発行されているので、「トークン」ではあります。
これが、仮想通貨とトークンの違いです。

 

SECは、2108年6月に「ビットコイン(BTC)とイーサリアム(ETH)は有価証券ではない」と発表しましたが、「XRP」にはついては触れられていません。

仮に「XRP」が有価証券と認められた場合、SEC公認の取引所(2018年9月現在、SEC公認の仮想通貨取引所は一つもない)でしか扱われなくなり、研究開発にも規制が入る危険性があるため、「XRP」は暴落するという意見もあります。

市場に流通する「XRP」の半分以上を、「リップル社」が保有していることが、有価証券に値するのではという議論にもなっています。

 

また、「XRP」には、マイニングやマイナーが存在しません。

その代わりに、取引は信頼のおける中央集権的なアルゴリズム(PoC)によって迅速に処理されます。

しかも、流通する全ての「XRP」は、「リップル社(Ripple Labs Inc)」によって、一度に生み出されました。

このような観点から、「XRP」が仮想通貨において重要な「分散型」の性格を有していない、との考えから、「XRP」は仮想通貨ではないという意見もあります。

リップル社CEOの考え

「リップル社」のCEOを務めるBrad Garlinghouse氏は、「XRP」が有価証券でない理由を3つ挙げています。

①「XRP」の独立したブロックチェーンはオープン且つ分散型のテクノロジーであり、会社の影響を受けずに機能し続ける(「XRP」は、「リップル社」に贈与されたものであり、「リップル社」が発行したものではない)

②「XRP」を保有する投資家は、「リップル社」から利益や配当を受け取ることはなく、株主のような運営に携わる議決権も付与されない

③「XRP」は、金融を円滑にするという技術的目的を有し、有価証券に該当する効用は無い

 

また、Brad Garlinghouse氏は、サウジアラビアの石油を例に、以下のようなことも述べています。

サウジアラビアは、大量の石油を保有している。
しかし、サウジアラビアが石油をコントロールしているわけではない

これは、「リップル社」が流通している「XRP」の約60%以上を保有していることに対する弁解です。

Brad Garlinghouse氏は、「石油」が独自に生み出され、たまたま「サウジアラビア」が保有しているに過ぎない。

そして、

「XRP」も独自にブロックチェーン上で生み出され、たまたま「リップル社」が保有しているに過ぎない。

ということを主張しています。

「リップル社」が「XRP」を生み出したと認識されてしまうと、有価証券とカテゴライズされてしまうま可能性が高いからです。

会社や研究者と、ブロックチェーンが切り離されていなければ、仮想通貨とは認められずらいということかもしれません。

おわりに

「XRP」が仮想通貨なのか、有価証券なのかについては、いずれ米国の証券取引委員会(SEC)が答えを出すでしょう。

もしもSECが、「XRP」を有価証券とカテゴライズした場合、「XRP」は大暴落すると警鐘を鳴らしている専門家もいます。

そのため、この問題が解決するまでは、「XRP」に対して慎重にならざるを得ないという投資家も多いのです。

果たして、「リップル」と「XRP」の未来はどうなるのでしょうか?

 

ちょっと複雑な「リップルは仮想通貨ではない」と言われる2つの意味は、理解できたでしょうか?

この記事は、巷で「リップルは仮想通貨ではない」と言われる意味を解説したもので、実際に「XRPが仮想通貨ではない」と言っているわけではありません。


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