2018年現在、すでに高校の教科書に「ビットコイン（Bitcoin・BTC）」が載っているようですが、今後は「リップル」という言葉を見聞きする機会も増えてくると思います。
仮想通貨投資を知っている人にとっては、珍しい話でもはありませんが、今後は、
「最近、よく目にする“リップル”って何？」
という人も増えてくると思います。
教科書に載って子供に教えられる前に、知っておきましょう。
リップルは仮想通貨ではない ①
仮想通貨といえば「ビットコイン（Bitcoin・BTC）」が有名ですが、最近では、「ビットコイン（BTC）」以外の仮想通貨の取引も活発に行われています。
「ビットコイン（BTC）」以外の仮想通貨のことを「アルトコイン（オルトコイン）」と呼んでいるのですが、最近話題の「アルトコイン」のひとつに、通称「リップル」と呼ばれる仮想通貨（トークン）があります。
一般的に「リップル」とは、仮想通貨（トークン）だと思ってしまいがちですが、じつは、「リップル」というのは、仮想通貨（トークン）の名称ではありません。
リップルとXRP
「リップルを買った」
「リップルを売った」
もしくは、
「リップルが上がった（暴騰した）」
「リップルが下がった（暴落した）」
という場合の「リップル」とは、正確には「XRP（エックスアールピー）」のことなのです。
どういうことなのかを説明する前に、「カレンシー・コード」について確認しておきます。
カレンシー・コード
通貨を3文字のアルファベットで示したものを「カレンシー・コード」といいます。
カレンシーとは、通貨のことですね。
・ビットコイン ＝ Bitcoin ＝ BTC
・イーサリアム ＝ Ethereum ＝ ETH
・ライトコイン ＝ Litecoin＝LTC
USD や BTC という3文字のアルファベットが、カレンシー・コードです。
米ドルと日本円の取引の場合は、「USD/JPY」
米ドルとビットコインの取引の場合は、「USD/BTC」
などと書き表されます。
リップルが仮想通貨（トークン）であった場合、
となるはずですが、○○○に相当する通貨はありません。
そのかわりに、
という仮想通貨（トークン）があります。
これが、通称「リップル」と呼ばれる仮想通貨（トークン）の正体です。
リップルとは？
では、「リップルとはいったい何なのか？」というと、
「リップル（Ripple）」とは「リップル社（Ripple, Inc.）」のことです。
つまりは、会社名です。
そのため、仮想通貨取引所や販売所で、売買を行っているものは、あくまでも「XRP」であり「リップル（リップル社）」ではない、ということです。（通常、市場で会社自体を売り買いしませんよね。取引されるとすれば、有価証券ということになります。）
日本円で通称「リップル」という仮想通貨（トークン）を売り買いする場合、「リップル/円」と表されることが多いですが、カレンシー・コードでは、「XRP/JPY」となります。
リップルは仮想通貨ではない ②
もうひとつ、別の意味で「リップルは仮想通貨ではない」という議論を目にすることがあるかもしれません。
この場合の「リップル」とは、もちろん「XRP」です。
ですので、正確に書き直すと、
「XRPは仮想通貨ではない」
ということになります。
この点についても説明します。
XRPは有価証券？問題
米国の証券取引委員会（SEC）は、
と決定しています。
つまり、有価証券と認められた場合、そのトークンは、SECの厳しい監視下に置かれてしまうということになります。
一般的には、仮想通貨と同義語のように使われることが多いですが、仮に「XRP」は有価証券であるとするならば、「XRP」は「仮想通貨」とは呼べないことになります。
しかし、ブロックチェーン上で発行されているので、「トークン」ではあります。
これが、仮想通貨とトークンの違いです。
SECは、2108年6月に「ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）は有価証券ではない」と発表しましたが、「XRP」にはついては触れられていません。
仮に「XRP」が有価証券と認められた場合、SEC公認の取引所（2018年9月現在、SEC公認の仮想通貨取引所は一つもない）でしか扱われなくなり、研究開発にも規制が入る危険性があるため、「XRP」は暴落するという意見もあります。
また、「XRP」には、マイニングやマイナーが存在しません。
その代わりに、取引は信頼のおける中央集権的なアルゴリズム（PoC）によって迅速に処理されます。
しかも、流通する全ての「XRP」は、「リップル社（Ripple Labs Inc）」によって、一度に生み出されました。
このような観点から、「XRP」が仮想通貨において重要な「分散型」の性格を有していない、との考えから、「XRP」は仮想通貨ではないという意見もあります。
リップル社CEOの考え
「リップル社」のCEOを務めるBrad Garlinghouse氏は、「XRP」が有価証券でない理由を3つ挙げています。
②「XRP」を保有する投資家は、「リップル社」から利益や配当を受け取ることはなく、株主のような運営に携わる議決権も付与されない
③「XRP」は、金融を円滑にするという技術的目的を有し、有価証券に該当する効用は無い
また、Brad Garlinghouse氏は、サウジアラビアの石油を例に、以下のようなことも述べています。
しかし、サウジアラビアが石油をコントロールしているわけではない
これは、「リップル社」が流通している「XRP」の約60％以上を保有していることに対する弁解です。
Brad Garlinghouse氏は、「石油」が独自に生み出され、たまたま「サウジアラビア」が保有しているに過ぎない。
そして、
「XRP」も独自にブロックチェーン上で生み出され、たまたま「リップル社」が保有しているに過ぎない。
ということを主張しています。
「リップル社」が「XRP」を生み出したと認識されてしまうと、有価証券とカテゴライズされてしまうま可能性が高いからです。
会社や研究者と、ブロックチェーンが切り離されていなければ、仮想通貨とは認められずらいということかもしれません。
おわりに
「XRP」が仮想通貨なのか、有価証券なのかについては、いずれ米国の証券取引委員会（SEC）が答えを出すでしょう。
もしもSECが、「XRP」を有価証券とカテゴライズした場合、「XRP」は大暴落すると警鐘を鳴らしている専門家もいます。
そのため、この問題が解決するまでは、「XRP」に対して慎重にならざるを得ないという投資家も多いのです。
果たして、「リップル」と「XRP」の未来はどうなるのでしょうか？
ちょっと複雑な「リップルは仮想通貨ではない」と言われる2つの意味は、理解できたでしょうか？
この記事は、巷で「リップルは仮想通貨ではない」と言われる意味を解説したもので、実際に「XRPが仮想通貨ではない」と言っているわけではありません。
今回も、ご覧いただき、ありがとうございました。
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