仮想通貨の今後と現状報告 仮想通貨市場への参入は もう遅いのか?

「ビットコイン」が誕生したのは、2009年でした。

それから8年後の2017年は、「仮想通貨元年」と呼ばれ「ビットコイン」などの仮想通貨(暗号通貨)への注目度が高まった年でした。

そして、2017年に4月に「改正資金決済法(仮想通貨法)」が施行されてからというもの、さまざまなニュースやメディアでも、仮想通貨の話題が取り上げられるようになりました。

この頃に、ビットコインなどの仮想通貨を購入した人の中には、大きく資産を増やした人もいることでしょう。

 

億り人

近年、仮想通貨取引による収入が、1億円以上だった人のことを「億り人」と呼んでいます。

2017年の確定申告では、仮想通貨による「億り人」が、331人だったといいます。

株式会社NTTデータが、Twitterのデータから、「億り人」と思われるユーザーを分析したところ、

IT企業に勤務する30代男性

という人物像が浮かび上がったということです。

さらに、

勉強は好きだけれども、ギャンブルは好まず、インターネットが趣味

という傾向が浮かび上がったそうです。

「億り人」になった人たちは、もう少し若い20代だと、勝手に想像していましたが、社会経験やスキル、元手資金のことなどを考えると「IT企業に勤務する30代男性、勤勉でネットが趣味」という人物像には、なんとなく納得です。

億り人になるためには、投資をギャンブルとして考えずに、情報を集めて分析する勤勉さが重要といえそうです。

つまり、「億り人」になった人たちは、「運」だけではなかったということですね。

ビットコインなどの仮想通貨の仕組みや将来性に、いち早く気がついて、勉強し、リスクをとって行動した人だけが「億り人」になれたのでしょう。

その他には、ゲーム好きの20代大学生、ネットサーフィン好きの40代男性、30代のキャリアウーマンなどが「億り人」になっているとのことでした。

 

2017年当時の私はといえば、仮想通貨に関する情報を耳にしても、「なんだか怪しい」、「危険」、「騙されそう」などと思ってしまい、買う気にはなれませんでした。

世の中、このようにして「貧富の差」や「成功者と普通の人」が生まれるのですね…

私を含めて、みんな、買おうと思えば、買えるチャンスはあったのです。

「あのとき買っていれば!!」

仮想通貨の売買や交換によって生じた利益は、原則として雑所得となり、他の所得と合算してから所得金額に応じた税額が計算されます。

現在の税率では、課税所得が4,000万円超の場合は45%になるため、課税される所得金額を1億円と仮定すると、所得税の額は、1億円に45%を乗じた4,500万円から控除額の479万6,000円を差し引いた4,020万4,000円となります。

さらには、住民税も支払うことになるので、利益が1億円あっても、約半分を税金として納めなけれならないということになります。

運よく億り人になった場合には、利益だけでなく、税負担も相当な額になることをお忘れなく!

仮想通貨の今後

さて、過去を悔やんでいても始まりません。

大切なことは、

これからどうするか?

ということです。

2018年になり、ハッキング被害など、様々な問題や課題もありますが、仮想通貨が、今後なくなる方向に向かうことはないと言えるでしょう。

むしろ、その重要性は増していくと考えられます。

 

突然ですが、「リープフロッグ」という言葉をご存知でしょうか?

もともとの意味は、英語で「馬跳び」のことを指します。

そして、

「リープフロッグ」とは、新興国や発展途上国が、先進国の技術を導入していく際に、その技術などが段階を飛び越えて、一気に普及することを指す言葉としても使われています。

わかりやすく例えると、

いままで、固定電話すら、なかったような国の人々に、固定電話もPHSもガラケーも、一気に飛び越えて、スマホが普及するような感じです。

 

自国の通貨安が続く新興国などでは、自国通貨よりも仮想通貨を信用するような動きもみられます。

そして、「ビットコインは、今後、数年で新興国で本格的に普及する」との予測も、最近よく目にします。

 

さて、私たちも、「今からではもう遅い」と指をくわえてみているわけにはいきません。

しっかりとアンテナを張っていないと、知らないうちに新興国では、当たり前に仮想通貨が使われているかもしれません。

まずは、私たちも、いつでも買えるように、準備くらいはしておきたいものです。

仮想通貨の現状報告

先ごろ、マネックス証券が行った「MONEX 個人投資家サーベイ 2018年9月調査」で、仮想通貨への投資は、過去最高になっているという結果がでています。

仮想通貨の現状については、こちらが参考になります。

仮想通貨取引についての現状報告

おわりに

「仮想通貨」は、現時点では、投機的要素が強いので、当然、利益を生む場合もあれば、損失が発生する場合もあります。

一方で、株式や投資信託のように、将来性を見越して、長期で買い増していく方法も考えられます。

将来的に、多くの場面で、仮想通貨での支払いができる世の中になったと仮定すると、仮想通貨を保有している人と、まったく保有していない人の間では、どのような違いが生じることになるのでしょうか?

イメージ的には、株式や投資信託を保有している資産家と、預貯金しかない一般の人の違いのようなものではないかと想像します。

なにはともあれ、まだ、仮想通貨を売買したことがない人は、興味を持って勉強をはじめてみても、損はないように思います。

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